AR(拡張現実)/VR(仮想現実)/MR(複合現実)

ARとは「Augmented Reality」の略。実在する風景にバーチャルの視覚情報を重ねて表示することで、目の前にある世界を仮想現実的に拡張するもの。例としては、2016年にヒットした「ポケモンGO」あたかもポケモンたちが現実世界に現れたかのような実在感があり、それによってゲームの中の世界観がより深く体験することが可能となった。

VRとは「Virtual Reality」の略。VRはスクリーンにリアリティを高めた視覚映像を投影する「仮想現実」を指す。非現実の世界をあたかも現実のように感じされる映像技術。ARとVRは対照的な技術となる。

MRとは「Mixed Realityの略」AR技術をさらに発展させた技術。AR技術では現実風景に情報を映し出す技術だが、MRはカメラやセンサーを組み合わせることで、空間位置情報を細かく算出し、映像対象に近づいて自由な角度から見たり、タッチ操作が可能となる。ARよりもよりバーチャルな世界をリアルに感じることが可能となる技術。今後はゲームやエンターテイメントをはじめ、ビジネスシーンにまで技術活用が期待されている。

都市OS

社会課題解決型プラットフォーム。交通分野でのライドシェアなどMaasプラットフォームが構築され、新しい移動サービスが登場するように、都市についても、都市住民の住みやすい暮らしを実現するための新サービスを生み出す情報、システム基盤の構築を言う。各自治体のデータを統合、分析することで、都市課題の把握と解決のためのサービスを生み出すことを期待されている。

DX(デジタルトランスフォーメーション)

2004年スウェーデンのウメオ大学のエリック・ストルターマン教授によって提唱された概念。「進化し続けるテクノロジーが人々の生活を豊かにしていくもの」つまり、『進化したデジタル技術を浸透させることで人々の生活をより良いものへと変革する』こと。
注意点として、ここでは単なる「変革」ではなく、破棄的な「変革」デジタル・ディスラプションのことを指す。既存の価値観や枠組みを根底から覆すような革新的なイノベーションをもたらすものとされる。

D2C

2000年代後半から徐々に増えてきたビジネスモデル。インターネットの普及やEC市場の拡大により需要が急激に伸長してきた。「Direct to Consumer」の省略したマーケティング用語。BtoB、BtoCとの並列関係にあるマーケティング用語となる。製造者と消費者の直接的な取引を表す。

SDGs

持続可能な開発目標(SDGs)とは、2001年に策定されたミレニアム開発目標(MDGs)の後継として、2015年9月の国連サミットで採択された「持続可能な開発のための2030アジェンダ」にて記載された2030年までに持続可能でよりよい世界を目指す国際目標。

ファンベース

企業やブランドが大切にしている価値を支持する生活者、ユーザーを「ファン」と位置づけ、そのファンをベース(土台・支持母体)に企業やブランドの中長期的な売上や企業価値の向上につなげていく考え方。

信用スコア

信用スコアとは、信用度合いを様々な個人データ(個人プロフィール・支払い能力・勾配履歴情報など)から数値化(スコア化)したもの。アメリカ、中国をはじめ、様々な国々で独自の信用スコアを用いたサービスを展開している。日本でも、LINEやNTTドコモなどの企業が独自スコアを用いたサービス構築を進めている。今後もIT、金融系企業の参入が予想される。

MaaS(モビリティ アズ ア サービス)

MaaSとはICT(情報通信技術)を活用し交通をクラウド化、交通手段を1つのサービスとして捉えた次世代の「移動」サービスを指す。loTの発展により、ありとあらゆる乗り物がシームレスにつながり、ユーザーはスマホからアクセスし、交通手段の検索、利用決済もワンストップで行える仕組みづくりが進められている。

サブスクリプション

現代の株式市場では企業に環境への配慮を求める「ESG(環境・社会・企業統治)投資」が投資家の関心を集めている。また消費市場では「サステナブル」(環境に害を与えず、持続可能)というキーワードを打ち出すブランドが注目を集めている。現代では、良いモノが売れる時代は終わり、社会的な意義を持つ商品をつくり、販売する企業が支持され、結果として購入される時代に変化していくと考えられる。

サステナブル消費

夜間の時間に行われる様々な活動を通じて地域社会の文化創出、魅力の発信、消費活動の活性化につなげる考え方。特にインバウンド需要への取り組みが期待され、観光分野で推進されている。

ナイトタイムエコノミー

夜間の時間に行われる様々な活動を通じて地域社会の文化創出、魅力の発信、消費活動の活性化につなげる考え方。特にインバウンド需要への取り組みが期待され、観光分野で推進されている。